生活習慣病は、日本で発生している重大な病気である。 かつて成人病と呼ばれたように20代から30代の人々の間で多い 総じて、いわゆる「食生活の欧米化や、運動不足、タバコの煙が強く関連している。
食生活を見ると、炭水化物の摂取量が減少し、それを埋め合わせるための動物性食品や脂っこく甘い菓子や甘い飲料の消費量の増加が原因とされる。また塩分の摂取過剰、野菜の摂取不足なども原因とされ、このような食生活の状況を改善することを目的として「食生活指針」や「食事バランスガイド」などが策定されている。
食生活はがん発生原因の30%に関わっているとする報告もあり、食の欧米化との関連性が強いのは乳房や前立腺や大腸のがんであると考えられている。タバコもがん発生原因の30%に関わっているとされ、もっぱら肺がんに関連しているが口腔や尿路のがんの主要な原因でもある。財務省が日本たばこ産業の株の半数以上を保有しているため、喫煙規制や禁煙に関する動きが進みにくかったと渡邊昌が指摘している。
「健康日本21」では、食生活、運動、タバコなどの項目について一次予防に重点に置いて目標値を定め実行を推進している。
2003年には、アメリカとカナダの栄養士会は合同で、牛乳や卵も摂取しない完全な菜食においても栄養が摂取でき、また菜食者はがん、2型糖尿病、肥満、高血圧、心臓病といった主要な死因に関わるような生活習慣病のリスクが減る、認知症のリスクも減ると報告している。
特に脳卒中が多発する時期である寒冷期の2月1日から2月7日に、厚生労働省主催の生活習慣病予防週間が実施される。